そこで、私たちの研究チームでは、日本の自然保護区を30%まで増やすことによる生物多様性の保全効果(実効性)を定量しました。
2つの保護区拡大シナリオ(国有林に保護区を拡大する保全計画と民有地なども含めて保護区を拡大するOECM)を想定して、生物多様性ビッグデータを基に、各シナリオの保全の実効性を評価しました。
すると、既存の保護区(国土面積約20%)から、"効果的に"保護区配置して30%まで拡大すると、維管束植物・脊椎動物種の相対絶滅リスクを3割減する効果が見込めることがわかりました。
今後、30by30の達成に向けて、従来とは異なるオルタナティブな保全手法(OECM:other effective area-based conservation measures)が重要になります。保全と様々な土地利用との共用を図るランドシェアリング型の保全アプローチです。
詳細な解説は、こちらのプレスリリースをご覧ください。
地球の陸と海の30%以上を自然環境エリアとして保全する「30by30」の実効性を科学的に評価