メキシコの共同研究者ファブリシオ・ビラロボス先生のマクロ生態学講義です
— 久保田研究室(生態学・生物地理学・生物多様性保全) (@bio_cb_jp) September 1, 2021
学生院生の皆様どうぞ聴講して下さい!
マクロ生態学と生物多様性勾配に関する基本メカニズムの探求
開催時刻:9月28日(火) 午前9:00-10:30
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ポスト2020枠組みでは、2030年までに、地球の陸と海の30%以上を自然環境エリアとして保全する目標「30by30」が設定されます。 そこで、私たちの研究チームでは、日本の自然保護区を30%まで増やすことによる生物多様性の保全効果(実効性)を定量しました。 この塩野さんの論文では、日本の生物多様性地図データ(J-BMP)を用いて、現在の保護区の実効性、および、今後、30%まで保護区拡大した場合に期待される実効性を評価しました。 ここでいう”保全の実効性”とは、生物絶滅の抑止効果や生物多様性消失の抑止効果、を意味します。 2つの保護区拡大シナリオ(国有林に保護区を拡大する保全計画と民有地なども含めて保護区を拡大するOECM)を想定して、生物多様性ビッグデータを基に、各シナリオの保全の実効性を評価しました。 すると、既存の保護区(国土面積約20%)から、"効果的に"保護区配置して30%まで拡大すると、維管束植物・脊椎動物種の相対絶滅リスクを3割減する効果が見込めることがわかりました。 特に、里山や都市の民有地の保全優先エリアを保護区にすると、絶滅リスクを現状よりさらに3割以上削減する効果がある一方、国有林に保護区を拡大しても、絶滅リスクの削減効果はほとんど見込めない、ことが明らかでした。 これらの結果から、国有地などに公的保護区を設置する従来型のトップダウン的な保全計画は不十分で、市民や民間企業による、身近な自然を保全するボトムアップ的な保全措置が重要であることが示されました。
今後、30by30の達成に向けて、従来とは異なるオルタナティブな保全手法(OECM:other effective area-based conservation measures)が重要になります。保全と様々な土地利用との共用を図るランドシェアリング型の保全アプローチです。 詳細な解説は、こちらのプレスリリースをご覧ください。 地球の陸と海の30%以上を自然環境エリアとして保全する「30by30」の実効性を科学的に評価 |
Authorthink-nature.jp久保田康裕(Google Scholar) Archives
July 2023
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